住宅ローンで借り入れできる金額を計算する方法
住宅ローンを借り入れする前に最低限シミュレーションを行い、自分がいくら借り入れできるのかの目安を知っておきましょう。
ローンで住宅を購入できるからと言って、金融機関から借り入れできる金額を全く想定しないまま物件を選ぶのは賢明であるとは言えません。
実際に審査を受けてみて借り入れできると思っていた金額と大きく異なっていた場合は、住宅を購入することができなくなる可能性もあります。
今回は住宅ローンで借り入れ可能な金額を計算する方法についてご紹介していきたいと思います。
住宅ローンの借り入れ可能額を計算するために準備するもの
住宅ローンの借り入れ可能金額を知る計算をするために、まず勤め先から毎年交付される源泉徴収票を準備しておきます。
個人事業主である場合は前年度の確定申告書を用意してください。
源泉徴収票から年収を設定する
源泉徴収票あるいは前年度の確定申告から、税込額面金額の欄に記載されている金額を探します。ここに書かれている金額を借り入れ可能額の計算で利用します。
今回の住宅ローン算定では仮に400万円であったとします。金額が確認できたら次のステップに進みます。
年収から月々の住宅ローン支払い額を計算する
住宅ローンの借り入れ可能金額を割り出すためにまずは以下のように月々の支払い可能な金額を算出します。
月々の支払可能額=年収÷12×返済負担率
返済負担率は契約者の年収でローン返済が占める負担割り合いのことで、住宅ローン審査ではこの返済負担率に基づいて借り入れできる限度額が決定されます。
年収ごとに異なる返済負担率
返済負担率は各金融機関が独自に決めているため、申し込みする前に明確な数字を知ることはできませんが、大抵は25%~35%以内であることがほとんどなのである程度は想定できます。返済負担率は年収に応じてそれぞれ決められており大抵は,年収250万円以下の場合は返済負担率25%以内となっておりさらに、年収250万円~400万円以下であるなら返済負担率は30%以内、年収400万円以上ならば返済負担率は35%以内となっており、以上の負担率に応じて住宅ローンの借り入れ可能額が算出されます。
返済負担率を決めて月々の支払い可能額を算出する
金融機関が実際に住宅ローンの融資額を決める際には、年収をはじめ会社での勤続年数や家族構成などを参照し、それぞれの基準に従って決定していますがここではあくまで簡易的に行うシミュレーションなので、単純に計算式に挿入する返済負担率は35%としておきます。ここまでの説明から先程の式に当てはめると年収400万円÷12×返済負担率35%から、月々の支払い可能金額は116,666円であることがわかります。
住宅ローンの借り入れ可能額を計算する
上記の計算で住宅ローンにおける月々の支払い可能額がわかったところで次に金利と借り入れ期間の設定を行います。
金利は自分が利用したい住宅ローンで設定されている金利を参照します。
ここでは仮のシミュレーション用として変動金利の適用利率4.00%を選び、借り入れ期間はマックスの35年とします。
100万円あたりの月返済額を算出する
金利と借り入れ期間を設定したらこれらを基に月々の支払い可能額から、住宅ローンの借り入れ可能額を計算します。まずどこでも良いのでインターネットから無料シミュレーションを検索し、100万円あたりの月返済額を算出しておきます。
今回の場合は借り入れ金額の欄に100万円と記入し、さらにボーナス返済→0円/年利→4.00%/返済期間→35年と入力します。
結果表示から毎月の返済額を見てみると4,428円と出るので、これが100万円あたりの月々の返済額となります。
最後に借り入れ可能な金額を算出する
月々の返済額を算出したらいよいよ最後に住宅ローンでいくら借り入れ可能であるかを計算します。ここでは借入可能額=月々の返済額÷100万円あたりの月返済額×1,000,000 とします。
上記で割り出してきた数字を当てはめると、月々の返済額→116,666円/100万円あたりの月返済額→4,428円となりますので、116,666円÷4,428円×1,000,000=26,347,335円という計算になります。
よって年収400万円/金利4.00%/返済期間35年という条件では、26,34万7,335円の借り入れが可能ということがわかりました。
住宅ローンの借り入れ金額は将来を見越した上で決めよう
以上の方法で金融機関からいくら借り入れできるかを試算することができますので、返済計画を立てる際に利用してみてください。
住宅ローンを借り入れする際には自分の状況を、総合的に判断した上で計画を練っておく必要があると言えます。
住宅ローンの計画を立てる上で大切なのは、現在の状況だけでローンの返済を想定しないことです。
たとえば年を重ねていくうちに年齢だけでなく、家族構成や年収にも変化が現れるはずです。
そういった環境の変化があっても適切に対応できるかどうかについて、よくよく熟考しておく必要があるのです。
金融機関の窓口やシミュレーションでは返済負担率を基に、いくらまで融資できるかを試算していますが、こちらの計算結果はあくまで申し込み者の現状から割り出した金額であり、将来的なリスクを考慮したものではないということを留意しておいてください。