何千万円ものお金をかけて契約する住宅ローンですのでもしもの備えはやはり必要です。

多くの場合住宅ローンでは保険に加入することが前提となっています。

これは利用者に万が一のトラブルが起こって、返済が難しくなった場合の備えであると同時に、金融機関の損失もカバーする目的があります。

住宅ローンで主に加入することになるのは団体信用生命保険や火災保険です。

これらの契約も住宅ローンにおいては非常に大切な要素となるのできちんと把握しておく必要があると言えます。

今回は住宅ローンにおける保険がどのようなものであるのかについて解説していきたいと思います。

住宅ローンでのリスク回避のために設けられている措置として、最もポピュラーなものと言っていいのが団体信用生命保険です。

ほとんどの銀行では住宅ローンを利用する際に、団体信用生命保険への加入が必須となっているくらいですので、それだけ重要でありしっかりと把握しておきたい項目であると言えます。

万が一の状況によるリスクを回避できる

万が一住宅ローンの返済中にそれらのトラブルに見舞われた場合、団体信用生命保険を適用することによってリスクを回避します。

たとえば契約者が何らかの事故や病気で死亡してしまった、あるいは高度障害にかかったことよって収入を得ることができなくなったら、もちろん返済など出来るわけがありません。

その場合は保険会社が金融機関へ住宅ローンの残高を支払い、返済を契約者の代わりに行うことで相殺します。

多くの場合住宅ローンの契約時に同時加入となる

通常住宅ローンは非常に高額な債務となるのですが、こちらの団体信用生命保険があることで安心してローンを組めるというわけです。

ほとんどの金融機関が販売している商品では、必ずと言っても良いほど付帯しており、契約の際に加入という流れになります。

また民間の金融機関が販売している商品である場合、保険料は住宅ローンの金利に含まれているので別途で費用を用意する必要は特にありません。

フラット35など一部の住宅ローン商品は任意加入となっている

もし加入する場合は借り入れ額1,000万円あたり年間3万5800円を支払う必要があり、2年目以降は住宅ローンの残高に応じて保険料が毎年変わります。

任意となっている場合は加入しないことも選択できるので、すでに生命保険に加入している場合は外すことも可能です。

住宅ローンには他にも火災保険などの保証を付けることができるケースも存在します。

上記でご紹介した団信のほかに、火災や地震などで住宅が損害を被った場合の備えとして、加入することが義務付けられている金融機関も存在します。

災害で起きた場合に適用し住宅ローンを相殺する

これらの保証も住宅ローンの契約を行う際に加入することになります。

たとえばローンの返済中に火災が起きて住宅が焼けてしまった場合、家が燃えてしまったのに住宅ローンを支払うのはやはり無理があると言えます。

そのような状況に陥ってしまった場合は保険会社がローンを肩代わりして、残った返済を相殺するという形になります。

このように何らかの災害で契約者自身ではなく、住宅が損壊してしまった場合のリスクを回避するための保証サービスも存在します。

住宅ローンは高額な商品であるうえに長い期間の中で返済していく方式となっているので、返済中の備えとして疾病保障特約を付けたものなど、金融機関によって保険のオプション内容が充実しているものも存在します。

こういった保証が手厚い商品は返済リスクへの備えとしても有効ではあるのですが、充実している分総返済額にも大きな影響を及ぼします。

疾病保障が付いていると総返済額が大幅に増加する

0.3％くらいの上乗せならそれほど負担にはならないと思うかもしれません。

しかし住宅ローンではここが落とし穴で、同じ借り入れ金額/返済期間で契約したとしても、金利が0.3％違うだけで総返済額に約100万円～200万円ほどの差が出てしまいます。

疾病特約が付いているタイプは解約できない！？

そうなると長期間のローンであるほど、約100万円～200万円分の金利が上乗せされた状態で返済していくことを余儀なくされます。

同じタイプでも一部では保険料が口座引き落としになるタイプであれば途中解約ができます。

住宅ローンで疾病保障が付いている保険が付帯している場合は、これらのことも考慮したうえで契約するかどうかの判断を下しましょう。