住宅ローンを契約する前に月々の返済がいくらになるのかについてもある程度把握しておく必要があると言えます。

とはいえまずはじめに毎月の返済額はいくらぐらいが妥当なのかという話ですよね。

月々5万円かかるという人もいれば10万円以上かかるという人もいます。

住宅を購入する場合は保証料をはじめとした諸費用から、頭金やら固定資産税などの税金など住宅ローン以外にもいろいろと資金が必要になります。

今回はそれらの要素を含めて、住宅ローンの月返済額をどのように考えれば良いのかについて詳しく解説していきたいと思います。

ほとんどの場合住宅の購入では住宅ローンが必要不可欠となるので、ローンの総返済額がいくらになるのかが気になると思います。

様々な住宅ローン商品から適切なものを選ぶ際には、やはり総返済額がものを言うのですが、その前に考えるべきであると言えるのが返済以外にかかるお金のことです。

住宅には光熱費の他に維持費もかかる

たとえば家賃をはじめ光熱費とか税金とか保険料といった家計にかかる出費です。毎月かかる費用は必ずあるし、また家の修繕費なども別途で貯めておく必要もあるので、それらの支払いも問題なく出来るようにしておかなければなりません。

このことからたとえシミュレーションした住宅ローンの返済額が、今の家賃と一緒であったとしても大丈夫と思うのはまだ早いと言えます。

家賃と住宅ローンの支払いは別物と捉えよう！

正確には住宅ローンの返済に購入した住宅の維持費がプラスされるという考え方になると言えます。

ここでの住宅の維持費というのは修繕費用の積立、あるいは固定資産税などを指します。

たとえば浄水器の交換を行う場合でも、基本的に3ヶ月で2,000円以上はかかります。

特に月々の返済額が10万円以上になる場合は、これらの条件を本当にクリアできるかを改めて考えて必要があります。

このように細かく費用を見ていくと、住宅の維持にはより多くのお金がかかると言えるのです。

よって住宅ローンの返済を家賃と同じように考えてしまうと、家計がギリギリになり生活に支障をきたす可能性が高くなってしまうのです。

住宅ローンにおける月々の返済額を考えるにあたって、さらに抑えておきたいのは年収のうち返済負担率の割合がどれくらいになるかという点です。

返済負担率とは住宅ローンの返済のほかに自動車ローンなど、申し込み者が抱えている負債が年収の中で占めている割合のことを指します。

返済計画での年収は手取りの金額を基準にして考える

また住宅ローンだけでなくキャッシングや自動車ローンなどの返済も審査対象に含まれます。

返済負担率についてもシミュレーションなどである程度の割合を知ることはできますが、ここで気をつけたいのは給与額そのものから割り出すのではなく、手取りの給与額で負担率を計算すべきであるという点です。

ほとんどの場合年収というと額面での金額で捉えがちですが、実際の手取りとは異なるのでその点を間違えてしまうと返済計画も大きく狂ってしまいます。

より正確に返済負担率を割り出すには、税金や社会保険料を除いた手取りの給与額で計算する必要があることを留意しておきましょう。

ボーナス払いを除いた上での負担率も計算しておこう

ボーナスのように10万円単位での支払いとなると、あるのと無いのとでは大違いですので月々の返済額をシミュレーションする上でも有効な参考資料となるでしょう。

ボーナスが安定して出るうちは大丈夫でも、もし出なくなったときは対応に困ってしまいます。

このようなもしもの場合に備えて、様々な状況を想定して住宅ローンの返済額を試算していきましょう。

以上のように住宅ローンにおける月々の返済額は、日常生活で必要となる費用と大きく関係していることがおわかりいただけたと思います。

せっかく住宅を購入するのですからより、良い物件を選びたいという気持ちがはやるのは無理も無いことです。

しかし返済していくうちに子供ができたり、病院に入院したりと様々な変化が起こることが考えられますので、必要になったときのための貯金についても考えておく必要があります。

ボーナス抜きで考えても月々の返済額は、10万円以上にならないようにするのが望ましいと言えます。

最も大切なのは滞納などの事故を起こさず完済することなので、この記事の内容を参考に無理のない返済を念頭に置いたうえで住宅ローンの借入額を決めるようにしましょう。