住宅は非常に大きな買い物でありどんな家でも、ほぼ住宅ローンを使って購入していることが多いと言えるでしょう。

新築で庭があってさらに駐車スペースがあるような、大きくて利便性の高い住宅であるほど、それに比例して住宅の購入価格も上昇します。

様々な条件を入れた末に購入価格が5000万円以上になったというケースもあるでしょう。

借り入れ額が大きいほど安定した年収を確保していることが前提となるので、年収に余裕があればそれだけ多くの住宅ローンを借り入れできると言っても良いでしょう。

しかし実は年収が高い人ほど完済不能となるリスクが大きくなるのです。

エリートはローン支払いのワナを見落としてしまう？

よって借り入れたお金を返す返済義務を負うことになるのですが、借り入れた金額が大きいほど返済時の負担も大きくなります。

よって借り入れする際には将来を見越して、堅実な返済計画を立てた上で利用するべきであると言えます。

大きなお金を借りるのだから慎重に考えるのは至極当たり前だという人もいらっしゃると思いますが、実のところ年収が大きいいわゆる高給取りのエリートと言われる人ほど、住宅ローンの支払いが苦しくなるワナに陥りやすいと言えます。

年収が多いほど借り入れ金額も大きくなりがち

一般的には高給取りであると見なされますが、税金もかかってくるので実際には思ったよりも大差があるというわけでもありません。

一方銀行にとって大企業に勤務している人は、返済が期待できる優良な顧客であると言えます。

年収が高いほどお金を貸してくれるだけでなく、ここだけの話と不動産業界の非公開情報まで開示してくることもあります。

とはいえ銀行にとっては収益が期待できる客という位置づけですので、本当にお得な情報であるかどうかはわかりません。

にも関わらず宣伝文句に乗せられてしまい、気が大きくなって5000万円以上の高額な住宅ローンを契約してしまいがちなのです。

生活水準が上がるにつれて返済が苦しくなってしまう

こうしているうちに無理がたたって住宅ローンの支払いが難しくなるという結果になってしまうのです。

住宅ローンを借り入れするときは見栄で余計な負債を背負わず、借り入れする金額が無理なく返済できる金額になるよう、そして最悪の事態も想定した上で契約をする必要があることを認識しましょう。

不動産業者の仕事は住宅ローンの返済をサポートすることではなく、住宅を売ることですので将来的にローンを完済できるかという点まで考慮する義務はありません。

特に住宅を購入する際には営業マンが何を基準にして、ローンを薦めてくるのかについても知っておく必要があります。

大丈夫だと言われてローン契約するのは危険

特に不動産業者から借り入れできるから大丈夫という後押しを受け、そのままローンを契約するというのは非常に危険です。

5000万円の住宅でもお客様なら大丈夫と言われたからといって、それは返済できるから大丈夫という意味で捉えないようにしてください。

ここで言う大丈夫というのはあくまで年収の返済負担率から見て、住宅ローンを借り入れできるという意味でしかないのです。

不動産業者は返済負担率で借り入れできるかを判断しているだけ

たとえばフラット35である場合年収400万円未満であれば返済負担率が30%以下に収まっている必要があり、年収400万円以上である場合は返済負担率が35%以下とならなければ、満額借り入れすることはできず最悪審査に通ることもできなくなります。

不動産の営業マンが住宅を購入できるかどうかの判断基準もまた、この返済負担率によるところが大きいと言えます。

お客様の年収から見る返済負担率が上限以内であれば、住宅ローンを借り入れできるイコール住宅を購入できるということになるのです。

借り入れできるかどうかの判断基準を、返済負担率で見ている不動産業者も決して少なくありませんので注意が必要です。

今回は高給取りな人は住宅ローンで破綻するリスクが高い、という意外な情報をご紹介させていただきました。

返済負担率は借り入れできるかどうかの判断を下すには役に立ちます。

しかし利用者が今後ちゃんと返済していけるかどうか、の判断にはまったく役に立たないということも覚えておきましょう。

また今の時代まだ不況が続いていますから、大企業であっても会社が合併したりリストラが起こったりと、決して安定しているとは言いがたいところがあります。

どんな会社でもリスクを抱えていますしそれは住宅ローンでも同じことが言えます。

5000万円以上する良い条件の住宅であるほど堅実に、そして慎重に無理のない返済計画を練った上で購入を検討するようにしましょう。