3大疾病保証が付帯している住宅ローンは、万が一のときにも備えることができます。

病気にかかったり死亡したりともしもの際には必ず必要となる保証ですが、メリットだけでなく利用の際における注意点もあります。

ここでは疾病保証で保険金が降りる条件をまじえて詳しく解説していきたいと思います。

ケガで入院となっても保証が適用できない

たとえば交通事故に遭ってケガを負い入院したとしても保証を適用することはできないので注意が必要です。

このように条件によっては保険金が降りないので、保証があるからといって必ずしも安心できるとは限りません。

所定のがんでないと対象外になってしまう

がんといっても保証で適用対象となっているものでなければ保険金は降りません。

保証では所定のがんであると医師に診断されることが条件となっており、上皮内がんである場合は保証の対象外となってしまいます。

またがんと診断されても借入日から90日以内であった場合は保証が認められません。

急性心筋梗塞/脳卒中は60日以上の労働制限を満たす必要がある

60日以上労働制限を満たさなければ適用できない、というのはやはり厳しい条件であると言えます。

もし条件を満たしているのであれば返済相当額の保険金を受け取ることができます。

そこからさらに1年間継続した場合は、住宅ローンの残高が完全に無くなるという仕様になっています。

就業不能でも保険金が降りない場合がある

条件では就業不能となっているので、上記のように何らかの対処で収入を得ている場合は保険金が降りないのです。

上記のように3大疾病などの保証が付帯している住宅ローンであっても、条件によっては保証が適用できない場合も多々ありますので注意が必要です。

3大疾病保証をはじめとした住宅ローンに付帯している保証サービスでは、適用条件のほかにも各種ルールが存在します。

これらのルールを知っておかないと借り換えの際などに、思わぬ足かせとなる可能性がありますのでしっかりと把握しておくことをおすすめいたします。

特約付きは途中で解約することができない

団体信用生命保険の特約として疾病保証を取り扱っている住宅ローンは、金融機関が費用を全額負担するケースもあれば、団信の保険料は金融機関が負担し特約の料金は金利上乗せという金融機関もあります。

注意したいのは特約だけ途中で解約することはできないという点です。

特約となっている場合はローンに付帯している疾病保証の保証期間は、ローンの借入期間と同じ扱いとなっており、途中から保証を追加するあるいは保証を解約するといったことはできない仕様となっています。

入院費や治療費については別の保険に加入する必要がある

つまり実際に降りる保険金はあくまで住宅ローンのみであり、入院費用や手術費用を保証するものではないという点に注意が必要です。

病気治療の保険が必要なのであれば、別途でがん保険などに加入しなければなりません。

万が一病気になったときのための保険にも別途で加入する場合は、保険料がかかりますので家計にかかる負担もより大きなものとなります。

よって正式に契約をする前に住宅ローンの3大疾病保証のみで本当に大丈夫かどうかも検討しておく必要があります。

今回は住宅ローンの保証適用条件と注意点について解説させていただきました。

現在では3大疾病のほかにもより幅広くカバーが可能な、8大疾病保証などもあり金融機関独自の保証サービスが提供されています。

ただしほとんどの場合は金利に0.2%~0.3%の上乗せとなっており、保証が手厚いほど総返済額も高額になるので注意が必要です。

この記事でご紹介した内容を参考に住宅ローンの保証について充分な知識を身に着けておきましょう。