年収が高い方では無いから住宅ローンの審査に通る自信が無いという方が、不況のこの時代たくさんいらっしゃるのでは無いでしょうか。

確かに年収が高ければ審査でもプラス評価されるのは間違いないでしょう。

しかし決して高年収でなくとも住宅ローンを借り入れすることは可能です。

在籍期間の長さから申込者の安定性を測る

多くの場合金融機関では申込者の年収だけでなく、返済負担率をはじめ職業/勤続年数/家族構成などの様々な項目から融資可能か否かを判断します。

金融機関が審査を行うのは申込者の安定性を測るためです。

住宅ローンの支払いを毎月してもらうためには、申込者が絶えず収入を得られる状態である必要があります。

すぐに仕事を辞められてしまうと住宅ローンの返済が滞ってしまうので、金融機関としてはそのような未払いリスクはなるべく避けたいと考えています。

金融機関はなるべく収入が安定している傾向を好む

そこで申込者の仕事が安定しているかどうかの指針として勤続年数が用いられます。

勤続年数が長いほど会社を辞めたり、転職したりといった不安定な状況になりにくいと判断できます。

住宅ローン審査は貸し倒れリスクを回避するために行うものなので、勤続年数の長さは貸し倒れのリスクが低いかどうかを判断する目安という意味を持つのです。

勤め先での在籍が長いと将来性も見込める！？

さらに言うとこの日本社会は、同じ会社に勤めている年数が長いほど有利という風潮があります。

年功序列も昔ほどには重要視されなくなってきましたが、いくら能力があっても転職を繰り返している状態だと、高い年収を得るのは相変わらず難しいと言えます。

勤続年数がそこそこあれば現時点では高年収でなくとも、以降同じ勤め先で仕事が安定してれば数年後には年収が上がっている可能性が高いと言えます。

このような将来性も見込めるため住宅ローンでは、勤続年数が長いほど歓迎される傾向があるのです。

上記のように住宅ローン審査では年収の金額うんぬんよりも、条件によっては勤続年数の方が重要視される場合もあるということを留意しておきましょう。

とはいえ現代では転職もさして珍しくもなく、数回転職した経験のある人もザラであるといます。

以前とは異なる社会背景からニーズも変化！

勤続年数は職業経験の長さではなくあくまで、勤め先での在籍年数ですので事情によっては、その点が住宅ローンを利用する上でネックになるという場合も多々あるでしょう。

そのような社会背景によるニーズの変化もあってか、近年では比較的短い在籍年数でも借り入れできる住宅ローンが増えています。

最近では申し込み可能な年数の短縮化が進んでいる！

ひと昔前までは審査の申し込み条件として、勤続年数は最低でも3年必要という場合が多かったのですが、近年では短縮化が進み1年以上であれば申し込み可能となっている住宅ローンも大分増えました。

もちろん同じ勤め先での在籍年数が長いことに越したことはありませんが、今では転職をしても金融機関から融資を受けられる時代に入ったとも言えます。

転職が増えている現在では勤続年数が3年未満であるというケースも決して少なくはありません。

とはいえ住宅ローン審査で会社での在籍年数が重視されるとなれば、やはり不利になってしまわないか心配になる方もいらっしゃることでしょう。

そんな人のためにここでは勤続年数が短い場合でも、住宅ローン審査を通過する方法をご紹介していきたいと思います。

最低でもやはり1年以上の年数は欲しいところ

現在では決して多くは無いものの勤続年数1年未満で契約できるところもあるようです。

とはいえ現状でも最低1年以上は無いと契約できないところがほとんどであると言えます。自分の希望条件に適った住宅ローンを選ぶためにも、やはり選択肢は広げておきたいものです。

よって転職した場合は1年経過するのを待ってから、住宅ローンの申し込みに臨むことをおすすめいたします。

1年経過するまでは返済のシミュレーションと自己資金を準備するつもりで、月8万円ほどは貯めておけるようにしておきたいところです。

嘘の年数を書いても他の必要書類で簡単にバレる！

住宅ローン審査では会社での在籍年数が長いほど有利に働く傾向があるとはいえ、申し込みの際に勤続年数を実際よりも長く表記することはおすすめできません。

自分の個人情報を記入する書類のほかにも、申し込みでは社会保険証や源泉徴収票なども提出します。

これらの書類には会社の在籍年数や入社日と退職日も明記されていますので、個人情報の書類で嘘を書いても結局はすぐにバレてしまいます。

もし審査に通ったとしてもその後で嘘を吐いたことがバレた場合、契約違反として最悪住宅ローンで借り入れたお金を、一括返済しなければならなくなる可能性もあります。

今では勤続年数が1年以上もあれば住宅ローンを借り入れできる金融機関も多いので、わざわざそんなリスクを取る必要はほぼ無いと言えます。

審査に通過できるか不安であれば、3年ほど時間を置いてその間に、自己資金を貯めるなどすればより安定性が増すでしょう。

またフラット35の場合は原則職業について問われないだけでなく、会社での在籍年数も問われないのでこちらでも住宅ローンを借り入れできる可能性があります。

また仮審査を受けて契約可能かどうかの見通しを判断するという手もあります。

まずは焦らず冷静に準備を進めていき、一つずつ不安要素を取り除いていくのが肝要ですので地道な努力を忘れないでくださいね。