全期間固定金利を考えているならフラット35がおすすめ!
マイホームの購入を検討する場合、多くの方々は沢山の金融機関の住宅ローンを検討、比較すると思います。
各金融機関や金利の違いについてご存知でないと損する場合があるからです。
本日は全期間固定金利のフラット35についての詳しくご紹介します。
フラット35について
まずフラット35についてご存知でない方々もいると思いますのでフラット35についてご紹介します。
フラット35とは?
フラット35は、住宅金融支援機構の証券化支援事業をもとに、取り扱い先の民間金融機関と共に提供している長期固定金利の住宅ローン商品の名称です。
初めてマイホームの購入を検討する方々へよくおすすめされる住宅ローン商品です。
また、他の住宅ローン商品の利用を検討していますが、様々な理由で住宅ローンの審査がおりない方々にもおすすめできます。
全期間固定金利とは?
住宅ローンにはご存知のように固定の返済期間と金利があります。
返済期間は短ければ短いほどいいですが、返済期間が長い場合、金利によって返済額が変わります。
そのような返済額の変動がないよう、金利を借入期間中に固定し、一定のプランで返済するのが全期間固定金利といいます。
民間金融機関との違い
まずお借入れするための手数料ですが、民間金融機関での借り入れの場合手数料が3万から10万円ほどかかるといわれています。
また、民間住宅ローンを利用するには保証会社の保証や保証人が必要となりますが、フラット35の場合は必要ありません。
そして返済期間の長さも違います、フラット35は15年以上35年以内ですが、民間金融機関の場合は2年以上35年以下となります。
最後、一番重要な借入金額ですが、フラット35は100万円以上8000万円以下の借り入れが可能です。
それに対して民間金融機関は30万円以上1億円以下となります。
全期間固定金利が向いている人とは?
それでは、全期間固定金利はどのような方々に向いているかをご紹介します。
金利上昇に左右したくない
まずは金利上昇に左右されたくない方々に向いています。
物価の上昇と下落により、モノやサービスを買うための資金の需要が変動します。
それによって、金利が変動し、返済金額が変わります。
そのような金利変動に左右されず、最初から最後まで一定金利で安定した住宅ローンを返済する方々には全期間固定金利がおすすめです。
計画的な返済をしたい
住宅ローンの利用を考える際に、無理のない返済計画、そして自分に一番合う返済計画を立てることが重要です。
普段の買い物と違って、大きな買い物であるため、長年返済しなければいけません。
その返済計画の中でも一番重要なのが金利です。
金利によって返済金額が決められるからです。
金利の変動による返済金額の上昇などがないように計画的な返済プランを考える際におすすめするのが全期間固定金利です。
おすすめの全期間固定金利住宅ローン
それでは全期間固定金利の住宅ローンはどこの金融機関を利用すれば良いか迷うと思いますので、これからおすすめの全期間固定金利住宅ローン3社をご紹介します。
住信SBIネット銀行フラット35
まず、住信SBIネット銀行フラット35ですが、2種類の商品を提供しています。
フラット35(保証型)とフラット35(買収型)があります。
それぞれの金利引き下げ期間と金利引き下げ期間終了後の率が違います。
フラット35(保証型)は金利を最低限に抑え、保障を充実させたい方々におすすめです。
フラット35(買収型)は初期費用を抑えたい方々におすすめです。
それぞれの詳しい内容を比較し、一番合う商品を選択してください。
ARUHIのフラット35
ARUHIフラット35の特徴はまずスピード重視です、売買契約締結前でも審査可能になります。
そして、仲介手数料や住宅ローンの事務手数料をお借入金に含むことで初期費用の負担軽減ができます。
その他、保証人の不要や繰上返済手数料も不要になるので、費用負担が少なくなります。
みずほ銀行のフラット35
みずほ銀行が提供するフラット35も2種類の商品を提供しています。
手数料定率型と手数料定額型です。
手数料定率型は金利を低く設定する代わりに手数料を高くするプランで、手数料定額型は金利を高く設定する代わりに手数料を安くするプランです。
ご事情に合わせて自分に合うプランを選択できますし、メガバンクである信頼性もあるため、初めてフラット35をご検討する方々におすすめです。
まとめ
前述にはフラット35、全期間固定金利の特徴やメリットについてご紹介しました。
ただフラット35も他の住宅ローンと比較してメリットだけではありません。
金利が固定されているため、もし市場金利が下がっても、変動金利型の住宅ローンのように返済金額が下がる事がありません。
ずっと同じ返済金額で返済しなければいけません。
またフラット35はすべての住宅の購入に適応できる商品ではなく、住宅金融支援機構に技術水準を満たしていることを証明するための適合証明書の提出が必要となります。
そのため検査費用が別途かかります。
上記のようにメリットとデメリットがあるため、返済計画を立てる時に十分比較検討し、無理のないお得な商品の選択をおすすめします。